業務効率化を実現するビジネスアナリストとは?

 公開日:2023年11月15日

業務効率化に向けてさまざまなツールが提供されている今、「自社に合ったツールを取り入れたい」と思っている方も多いのではないでしょうか。

とはいえ、単純にツールだけを取り入れても、その効果を最大限活用できるとは限りません。

重要なのは「ビジネスアナリスト」の存在です。

その役割や重要性について、わかりやすく解説します。

 

目 次

  • ビジネスアナリストとは?
  • ビジネスアナリストの重要性
  • ビジネスアナリストの業務効率化の事例について
  • まとめ

 

 

ビジネスアナリストとは?

 

ビジネスアナリストとは、「ビジネスアナリシス」を行う人のことを言います。

ビジネスアナリシスを直訳すると「ビジネスの分析」となり、それを行うのがビジネスアナリストというわけです。

ビジネスアナリストの役割を、より具体的に示すと以下のようになります。

 

・ビジネスにおいてどんな希望を叶えたいか、顧客から聞き出す

・その希望を実現するための手立てを要件化する

・まとめた情報を各部署へと伝える

・必要に応じて各種調整を行う

 

特定のプロジェクトを行う際には、ごく自然にビジネスアナリスト的役割を果たす人が出てくるものです。

ビジネスアナリストという言葉は使用していなくても、「調整役」や「取りまとめ役」「プロジェクトマネージャー」といった表現が使われるケースもあります。

高度なITプロジェクトに取り組む企業が増え、また希望を実現するための選択肢も豊富になっている今、ビジネスアナリストが担う役割は非常に重要になってきています。

 

ビジネスアナリストの重要性

 

ビジネスアナリストは、プロジェクト全体の調整役を担っています。

システム開発を直接担うわけではないため、その重要性がよくわからない…という方も多いのではないでしょうか。

しかし、ビジネスアナリストがいるメリットは、非常に大きいと言えます。

 

業務効率化のために何か便利なシステムを導入したい!と思ったときに、自社にとって必要なシステムを正しく理解できているとは限りません。

もしビジネスアナリストがいなければ、必要と思われるシステムの決定・打ち合わせ・導入までを、全て自分たちで行わなければいけません。

また導入されたシステムを、最大限に活用できるとも限りません。

 

現場で仕事をする上で、「○○を解決したい」「もっとこんな風になればいいのに」といった要望を持ったことはないでしょうか。

ビジネスアナリストがいれば、こうした要望をそのまま伝えるだけで、業務全体の流れやどのようなツールがベストなのかを提案してもらうことができます。

「AI×OCRを導入したい」と考えていても、導入の目的によっては、AI×OCR以外を導入した方がベストな選択肢となる可能性もあります。

こうした調整を行ってくれるのがビジネスアナリストであり、ITプロジェクトを成功させるための鍵となるのです。

 

 

ビジネスアナリストの業務効率化の事例について

 

 

ビジネスアナリストが業務効率化のために関わった事例を2つ紹介します。

 

【在宅ワークを推進したいA社の事例】

新型コロナウイルス感染拡大への対応策として、在宅ワークを推奨するA社。

ビジネスアナリストに、「3ヶ月でテレワークを導入できる環境を整備したい」と相談しました。

ビジネスアナリストは業務全体の流れを考慮した上で、「ペーパーレス化」「在宅業務の分類」「事務所と在宅勤務者とのコミュニケーションの方法」などを提案。

そのために必要なシステムを診断し、導入に向けた取りまとめを行いました。

短期間でも各種問題を解決し、滞りなく在宅ワークをスタートできました。

 

【業務効率改善を目指すB社の事例】

働き方改革への対応のため、業務効率改善を目指すB社。

ビジネスアナリストに相談したところ、オペレーションの効率化のため、情報データ化による一元管理や紙業務の完全電子化を提案されました。

イメージワークフロー導入と、その仕組みを最大限に活用するための各種改善を行ったことで、これまでと同じ業務を、よりスピーディーに効率よくこなせるようになりました。

 

 

まとめ

 

企業が抱える課題を解決するために、ビジネスアナリスト(BA)は欠かせない存在だと言えるでしょう。

BAが存在しなければ、最適なツールだけあっても、それを使いこなすことは難しいでしょう。

コストだけがかさみ、価値につながらない…なんて残念な事態にもなりかねません。

株式会社InfoDeliverが提供するCOMITXの強みは、このビジネスアナリストにあります。

単純にツール導入だけではなく、企業が抱える課題の解決に向けたプロセスまでを支援いたしますので、安心してお任せください。

株式会社InfoDeliverでは、顧客企業の中でのBA育成についても積極的に考慮しています。

「気になるツールはあるものの、導入した場合、本当に価値を見出せるのか?」で悩んでいる場合は、ぜひCOMITXについてご検討ください。

 

 

 

 

記事監修者

渡邉 大介

InfoDeliver COMIT HR事業ユニット
渡邉 大介(Daisuke Watanabe)

大学卒業後、大手新聞社、IT企業にて20数年間、人事・総務部門で給与計算、労務管理、社会保険など幅広く勤務してきました。人事業務のアウトソーシング導入・運用のプロジェクトマネジャーとして、企業様の課題解決に注力いたします。これまで培った知識と経験を活かし、皆さんに様々な情報をお伝えしていきたいと思います。

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